EMSの梱包方法｜箱・封筒の選び方と海外への送り方

EMSで荷物を送りたいけれど、「EMSは郵便局のサービス？」「専用の箱が必要？」「何を準備して持ち込めばいい？」と迷っていませんか。

EMS（国際スピード郵便）は、日本郵便が提供する国際郵便サービスです。郵便局での差し出しに加え、集荷にも対応しています。EMS専用の箱を買う必要はありませんが、海外輸送に耐える梱包と、国際郵便用の電子ラベルの準備が必要です。

この記事では、EMSの箱・封筒の選び方、梱包6ステップ、避けたい梱包、料金・サイズの調べ方、ラベル・税関申告、損害賠償の仕組みまで解説します。

発送前に確認する5つのこと

送り先の国・地域で、現在EMSを受け付けているか
内容品が国際郵便や相手国の禁制品に該当しないか
梱包後の外寸と重量が、宛先国の上限内か
発送用の電子ラベルと税関申告情報を作成できるか
高額品なら、損害要償額と20万円超の輸出申告を別々に確認したか

EMSとは？郵便局の国際スピード郵便
EMSで使える箱・封筒と専用包装材
1. EMSの専用封筒は有料・使用は必須ではない
2. 内容品に合わせて外装を選ぶ
EMSの梱包方法｜6ステップで準備する
EMSで避けたいNG梱包と注意点
EMSの料金・重量制限・日数と国際小包との違い
EMSのラベル作成・税関申告の手順
損害賠償と20万円超の輸出申告は別の制度
1. 損害要償額は申出がなければ2万円
2. 内容品合計20万円超の輸出申告は別途必要
EMSでよくある質問
まとめ｜EMSは日本郵便。梱包前の確認が重要
1. DHL・FedExで海外発送する場合

EMSとは？郵便局の国際スピード郵便

EMSは、日本郵便が提供する速達性を重視した国際郵便です。民間のFedExやDHL Expressとは別のサービスで、郵便局から発送できます。

「国際小包」も日本郵便のサービスですが、国際小包は航空便・船便などを選ぶ方式で、EMSとは異なります。どちらを使う場合も、まず宛先国ごとの引受可否・寸法・重量を確認しましょう。

比較	EMS	国際小包
提供	日本郵便	日本郵便
特徴	速達性を重視	航空便・船便などから選択
重量・寸法	EMSの国別条件を確認	国際小包の国別条件を確認
ラベル	電子作成が基本	電子作成が基本
追跡・補償	EMSの制度あり	国際小包の条件を確認

日本郵便はEMSを120以上の国・地域向けのサービスと案内していますが、引受停止などで現在送れない場合もあります。梱包を始める前に国・地域別の差出可否を確認してください。

EMSで使える箱・封筒と専用包装材

EMSの専用封筒は有料・使用は必須ではない

日本郵便ではEMS専用の厚紙封筒を販売しています。2026年10月12日時点の公式掲載額は次のとおりです。

包装材	寸法	価格
EMS封筒	26×35cm	51円
EMS封筒（マチ付き）	30×40cm	71円

書類や商品サンプルなど、折れを防ぎたいものに適した包装材です。ただし、EMSの発送に専用封筒が必要というわけではありません。丈夫な段ボールや適切な封筒を自分で用意できます。詳細はEMSオリジナル包装材を確認してください。

内容品に合わせて外装を選ぶ

書類・薄い紙類：厚紙封筒や硬質ケースなどで折れを防ぐ
衣類・布製品：内袋で防水し、十分な強度のある外装に入れる
雑貨・壊れ物：丈夫な段ボールを使い、品物を個別に緩衝材で保護する
重量のある部品：外箱の底抜け防止と箱内の固定を優先する

食品や家電製品の写真・表示が付いた再利用箱には注意が必要です。日本郵便は、肉・野菜の絵柄や家電製品の空き箱などについて、内容品を誤認されるおそれがあるため使用を避けるよう案内しています。安全な包装のすすめを参照してください。

EMSの梱包方法｜6ステップで準備する

1．送り先と内容品の条件を最初に確認する

最初に国別の差出可否、国際郵便条件表、国際郵便として送れないものを確認します。

禁制品は肉・野菜・植物などだけではありません。電子機器や電池、スプレー、その他の日用品も送り先によって取扱条件が違います。普通の文房具やおもちゃだから送れるはず、と決めつけないことが大切です。

2．梱包後の重量・外寸に合う箱を用意する

EMSの最大重量は30kgと案内されていますが、宛先国によって上限が異なります。例えばEMS大きさ・重量制限一覧表では、フィリピンは20kg、韓国は30kgまで。寸法も国ごとの制限を確認してください。

3．品物を個別包装し、防水する

本や衣類などはビニール袋・OPP袋などに入れて防水します。割れやすいものは一つずつ緩衝材で包み、硬いもの同士が直接接触しないようにします。液体は、まず送れる品物か確認してから適切な漏れ対策を検討します。

4．箱の底・側面・上面の隙間を埋める

底面にも緩衝材を敷き、商品を中心に置いて周囲を固定します。上面まで保護材を入れ、箱を軽く動かして品物が移動しない状態にしましょう。重い品物は柔らかい紙を詰めるだけでは十分に固定できない場合があります。

5．天面・底面をH字形に封かんする

箱の中央の合わせ目だけでなく、両端の継ぎ目も梱包用テープで覆うH字形の封かんを行います。天面と底面の両方を確実に閉じ、マスキングテープや紐だけの封かんは避けます。

6．ラベルを貼る平らな面を確保する

国際郵便用ラベルや専用パウチが箱の角や継ぎ目にかからないよう、平らな面を確保します。ラベル作成後は、署名・税関告知書などの必要書類を確認して差し出してください。

EMSで避けたいNG梱包と注意点

避けたい状態	問題	改善方法
野菜・肉・果物の絵柄付き箱	内容品を誤認される可能性	無地の丈夫な箱を選ぶ
家電製品の外箱をそのまま使用	表示と中身が一致せず誤認される可能性	別の無地の外箱に入れる
箱内に大きな隙間が残る	輸送中に品物が動いて破損しやすい	底・側面・上面を固定する
「こわれもの」表示だけを頼る	国際郵便に国内のような特別取扱いがない	向きが変わっても守れる包装にする

日本郵便は国際郵便に「こわれもの」「天地無用」の特別取扱いがないと案内しています。表示があるから安心と考えず、梱包だけで十分な保護を確保しましょう。

EMSの料金・重量制限・日数と国際小包との違い

EMSの送料は送り先の地域区分と重量で異なります。梱包後の重量を測り、日本郵便の料金・日数検索で最新の料金と目安日数を確認してください。

EMSを国際小包と比較する場合は、同じ国・同じ梱包後重量で比較します。EMSは速度優先、国際小包は航空便・船便などの選択肢が特徴です。ただし実際に利用できるサービスや配達日数は国・地域と輸送状況によります。

国際宅配便も含めて送料を比べたい場合は、「海外へ荷物を送る料金比較」で同じ宛先・重量・外寸にそろえて調べる方法を確認してください。

2027年2月に料金改定予定

日本郵便は2027年2月1日から、EMSを含む国際郵便料金の一部を改定予定と公表しています。EMSの損害要償額の追加料金も改定対象です。発送時には改定のお知らせと最新料金表を確認してください。

EMSのラベル作成・税関申告の手順

EMSで物品を発送する場合、基本的に国際郵便マイページサービスから電子ラベルを作成します。手書きラベルでは必要な通関電子データを送れません。

項目	スマートフォン版	パソコン版
入力	Web画面から宛先・内容品を登録	Web画面から宛先・内容品を登録
印刷	ゆうプリタッチ、または窓口で印刷用番号を伝える	自身のプリンターでA4印刷
自宅プリンター	原則不要	原則必要
内容品の登録	原則60項目まで	原則60項目まで

内容品は「Gift」「Goods」だけのような曖昧な名称を避け、具体的な品名・数量・価格を正しく入力します。必要な国ではHSコード等も確認してください。スマホ版では二次元コードの代わりに番号が表示されることもあります。入力の流れと印刷方法の違いは「スマホ・PCでの国際郵便ラベル作成手順」で確認できます。

米国宛て条件の情報確認・本文更新日：2026年10月25日（日本時間）。日本郵便の10月23日付続報に基づき、通常手順と異なる通関手続きを確認してください。

2,500米ドル以下の物品を含む対象郵便物は、原則として認定事業者のアプリ等を使った事前申告登録が必要です。ただし、100米ドル以下の個人間贈答品は、2027年1月19日まで事前登録が任意（推奨）で、登録せずに差し出すこともできます。任意なのはこの事前登録であり、内容品・数量・価格などの電子税関申告が不要になるわけではありません。

事前登録する場合は、ZonosまたはSafePackageで必要な手続きを行い、「DDP-（13桁の申告番号）」を表示したラベルを準備します。自動印字されない場合はラベル上部の余白に手書きします。免税でも登録時には認定事業者の手数料がかかります。事前登録をしない100米ドル以下の個人間贈答品にはDDP表示は不要です。通常の書状・郵便葉書・EMS（書類）などは別区分となります。

EU宛ての販売品は、HSコードやIOSS番号の入力だけで発送条件を満たすとは限りません。 2026年11月1日改正後の日本郵便の国別条件表では、ドイツ宛ての150ユーロ未満のBtoC（ネット販売）郵便物は、推奨事業者での取扱いがなく、輸入が認められない場合があるとされています。スウェーデン・ベルギーでは、IOSSを利用する場合に日本郵便の推奨事業者のアプリ等で関税等を事前に支払う条件があります。ここでのBtoCは個人・法人を問わず販売者から送る品物で、個人間の贈答品とは区別します。発送前に宛先国の「特別な条件」を確認してください（この条件の確認日：2026年11月1日）。

発送前には、日本郵便の米国宛て最新案内と国際郵便マイページのお知らせで最新の条件を確認しましょう。

損害賠償と20万円超の輸出申告は別の制度

損害要償額は申出がなければ2万円

EMSの損害要償額は、申し出がなければ2万円です。現行制度では2万円を超えて2万円ごと（端数を含む）に50円を追加することで、最大200万円まで引き上げられます。例えば10万円の申出は追加200円、25万円の価値をカバーするには26万円区分で追加600円です。賠償は約款に基づく実損額で、限度額が無条件に支払われるわけではありません。

2027年2月から追加料金の改定が予定されているため、EMS損害賠償制度を発送時に確認してください。

内容品合計20万円超の輸出申告は別途必要

内容品合計額が20万円を超える郵便物は、正式な輸出申告の対象です。日本郵便に代行を委任する場合、2026年時点の公式案内では英語のインボイス・通関委任状等に加え、輸出申告代行手数料2,800円／件が必要です。同一宛先への複数個口を合算する場合もあるため、20万円超の郵便物の輸出申告を確認してください。

例えば25万円の荷物の場合、補償額の引上げと輸出申告は、別々の手続きです。片方を行っても、もう片方が不要になるわけではありません。